
日本の労働市場は少子高齢化による労働人口の減少により、外国籍人材を積極的に採用し、育成することがスタンダードな手法になっています。
外国籍社員が活躍するには、日本文化やビジネス慣習を理解し、日本語でのビジネスコミュニケーション力を高めなければなりません。
本ブログでは、研修成果を上げるための効果的なプログラムや具体的なテーマ例についてご紹介します。
日本語研修を実施する3つの意義
1. 日本文化?ビジネス慣習の理解の促進
ビジネス慣習やマナー、仕事への考え方や姿勢について、その背景を知ることで日本人社員との接し方やコミュニケーションを深めることができます。
2. 日本語レベルの把握と育成支援
受講者のレベルに応じた内容で研修を行い、研修終了後に個々の強みや課題を把握します。次回研修の目標設定や継続的な育成の取り組みに活用します。
3. 定着促進と離職防止
研修を通じて社内の仲間とのネットワーキングにより、モチベーション維持や離職の防止にもつながります。

外国籍社員向けに実施する日本語研修事例
日本語研修の主要プログラム例をご紹介します。
日本語基礎研修
日常生活のコミュニケーションレベルにもまだ不安がある日本語レベルの外国籍社員を対象に、日本語の基礎力を高めるための研修です。「読む、聴く、書く、話す」の基礎知識を身に付け、基本的な会話や「読み、書き」ができることを目指します。
- 聴解力強化
- 読解力強化
- スピーキング力強化、発音矯正
- 文書、eメールの書き方
ビジネス日本語研修
日常会話はある程度できる外国籍社員を対象に、日々の社内外でのやりとり、業務の進捗報告や会議、ビジネスeメールなどで必要となる語彙や表現、スキルを身に付けます。日本語の「ウチとソト」での言葉の使い分けも習得します。
- 「報?連?相」
- 敬語の使い方
- 電話応対
- eメールの書き方
「ビジネス日本語」導入事例はこちら↓
タイ国籍 ナショナルスタッフ(エンジニア)対象 30日通学型 日本語集中 プログラム
内定者?新入社員研修
外国籍の内定者、新卒社員には、学生から社会人への切り替えを促すとともに、ビジネスシーンにふさわしい日本語の言葉遣いやふるまいなど、ビジネスパーソンとしての基本と心構えを習得します。
- 日本人のビジネスマインド理解
- ビジネスマナー基礎
- 企業理解
- 敬語、丁寧語の表現
ビジネスマナー?日本文化理解
文化背景の異なる外国籍社員が日本の慣習に沿ったビジネスマナーを理解できるようにすることに重点を置いた研修。社内外の関係者と円滑に業務を推進できるようになることを目指します。
- 日本のビジネス慣習
- 基本的な仕事の進め方
- あいさつ
- お辞儀の仕方
- 名刺の受け渡し
日本語研修を計画するには
実際に日本語研修を実施する際は、どのように準備、計画していけばいいのでしょうか。まずは、以下の3点について明確にすることから始めます。
実施目的
まずは実施目的とゴールを明確にしましょう。一般的に以下のようなものが考えられます。
- 日本語力の底上げ
- 実践力の強化
- 日本文化、ビジネス慣習の理解
- 「報?連?相」などのビジネスコミュニケーション
- 自己啓発?自己学習の継続
受講対象者
研修予算の制約もあるため、受講対象者を的確に絞り込まなければならないことも多いでしょう。例えば以下のような要素が考えられるでしょう。
- 日本語レベル
- 日本での滞在暦やキャリア
- 国籍
- 階層(内定者、新入社員、若手社員、中堅社員、日本赴任の幹部など)
- 所属部門/職種
受講形態
受講者数や研修期間、場所などを考慮して、最適な実施方法を決定します。以下のような方法が一般的でしょう。
- 企業内対面式研修(グループ、少人数、プライベート)
- 企業内オンライン(グループ、少人数、プライベート)
- 日本語学校の講座への通学

外国籍向けの日本語研修では、一人ひとりの外国籍社員の文化背景や日本語レベルに合ったきめ細かな対応を行うのがベストです。できる限りパーソナライズされた研修を行い、日本語力やビジネスコミュニケーション力を高めることが重要です。
神田外語キャリアカレッジでは、企業向けの日本語研修のパイオニアとして30年にわたる実績をもとに、貴社のニーズに応じた最適な研修プランをご提案します。どうぞお気軽にご相談ください。
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